| 研究課題/領域番号 |
18K12505
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分03020:日本史関連
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| 研究機関 | 名古屋工業大学 (2019-2021)
大阪大学 (2018) |
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研究代表者 |
古結 諒子 名古屋工業大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (80725870)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 日清戦争 / 日露戦争 / 下関条約 / 通商航海条約 / 義和団 / 不平等条約 / 日英同盟 / 日露協商 / 日清追加通商航海条約 / 領土保全 / 日本外交 / 近代 / 北京議定書 / 日本近代史 / 外交史 / 国際関係史 / 北清事変 |
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| 研究成果の概要 |
第一に、日清戦争後から日露戦争までの時期を、清をめぐる通商航海条約の変化に即して研究するためのガイドラインを発表したこと。第二に、日英同盟締結以降の日本の多角的同盟・協商網の形成の開始を、清をめぐる通商航海条約の改訂作業上に位置づけたこと。第三に、この実証研究を進める準備作業として、19世紀末から20世紀にかけての東アジアの国際関係に関するいくつかの論考の発表と研究報告を行ったことである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
義和団事件後の対清通商航海条約の改訂は、外国史と日本史の研究成果に分断が生じていた。問いの立て方として、中国史やイギリス史は第一次世界大戦後の中国問題の原点としての解明に、日本史は日露開戦原因の追究に関心を集中さていたためである。しかし、本研究では対清通商航海条約の改訂から日本による多角的同盟・協商網の形成開始を見ることで、清をめぐる通商航海条約に対する同盟・協商の相互補完的役割が示された。19世紀の延長で20世紀の東アジアをめぐる新たな国際関係の形成を示すことが可能になり、日本史と外国史の研究成果の統合的把握を促進することが期待される。
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