研究課題
若手研究
教育と就労の関係では、過去の教育年数が賃金に正の相関があることがこれまでの研究で示されているが、一方で、教育過剰や高学歴者の高失業を指摘する研究も行われている。本研究では、若者の就学から就業への移行の要因を明らかにすることを目的に、途上国の家計データを用いて実証分析を行いました。就学時の就労は、就学後の就職に繋がるが、賃金への関係は長期的には負の影響を与えることが確認された。また、教育年数が長くなるほど、自発的な失業が増えますが、ある一定の期間を過ぎると就職に正の影響があることが確認された。
初等教育就学率は上昇し、世界平均は80%まで伸びたが、中等教育進学率は20%と低迷しており、初等教育を終えた世代への投資が必要とされている。初等教育を終えた後、行き場が見つからず、就学もせず生産的な活動には参加せずにいるアイドル若者(ニート)の存在も多くの国で確認される。また、若者の高い失業率の傾向が世界的に見られるが、若者の潜在能力を見出し成長させる政策が必要である。一方で、途上国の研究はあまり多くないため、本研究では特定の1ヶ国に焦点を当てるのではなく、22ヶ国のデータを分析することで、途上国の中での類似性や傾向を分析することが出来た。
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Journal of Cleaner Production
巻: 292 ページ: 125932-125932
10.1016/j.jclepro.2021.125932
