| 研究課題/領域番号 |
18K12811
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07060:金融およびファイナンス関連
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| 研究機関 | 東京経済大学 |
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研究代表者 |
重田 雄樹 東京経済大学, 経済学部, 准教授 (90793331)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 非期待効用理論 / ポートフォリオ理論 / 資産価格理論 / 投資と消費の意思決定 / 市場アノマリー |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、非期待効用理論のポートフォリオ理論、資産価格理論への応用を検討した。研究成果は大まかに分けて、（１）高次の不確実性を忌避する曖昧性回避を加味したポートフォリオ理論の検証、（２）各時点の効用間の加重比率を定める時間選好率が通常とは異なるモデルにおける資産価格理論とポートフォリオ理論への含意の検証、となる。前者においては、データからの分布の推定精度が良好ではない時に曖昧性回避が有効であることや、一種の損失回避との観測的同値性を得た。後者においては、時間選好率が内生的に定まるモデルの提案とその検証、そして時間的非整合性を加味したモデルの検証を行っている。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
上記の研究成果により、投資選択理論や資産価格理論における非期待効用理論の重要性が明らかとなった。特に、本研究課題の成果により従来の古典的ファイナンス理論では再現できないような投資家の特性を意思決定モデルを介することで描写することに成功しており、投資促進制度の是非やその事後評価等において、有効な手段となりうることが期待される。また、当該研究課題で得られた成果を応用することで、現在の資産価格理論では決定打となる説明が得られていないアノマリーの検証が可能になることが期待される。
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