研究課題/領域番号 |
18K12824
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分07070:経済史関連
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
森本 真世 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (20782311)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 炭鉱労働 / 推薦採用 / 間接管理 / 生産性 / 人事管理 / 間接管理組織 / 炭鉱 / 規律 / 熟練 / 規律性と勤勉性 / referral hiring / 採用経路別の評価 |
研究成果の概要 |
本プロジェクトの成果は大きくわけて3つである。研究成果の出版、史料調査、史資料整理によるデータベース化である。出版物に関しては、査読付き国際学術雑誌に2本の論文を出版し、分担執筆の書籍を3本出版した(うち1本は共著)。史料調査においては「麻生家文書」の貴重な一次史料を数多く新たに撮影し、管見の限りまだ分析されていないものも多く撮影し、今後の研究にも役立てられる。史資料整理については、のべ5名を雇用し、例えば、事例対象としている炭鉱企業の出勤簿14ヶ月分をデータベース化、人事日誌36ヶ月分の翻刻が完了するなど大きく進捗した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
SERに出版したものは筑豊地方における1900年代の炭鉱電化による効果を分析したものであり、発展途上の国々における未電化地域への電化を推進する際に参考となるだろう。SSJJに出版したものは1900年代の炭鉱企業を対象としているが、採用時の選別についてどのような点に注視すれば企業と労働者のマッチングを高められるかについて示唆的な内容である。『危機対応の社会科学』において「危機対応と共有信念」として寄稿したものは、同じく1900年代の炭鉱業における事例であるが、企業の構造改革などで新しい技術、文化や人員が入ったとき、いかに衝突を少なくし組織が運営されるかについて示唆する内容である。
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