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主体的キャリア形成と組織エンゲージメントの関係に関する実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K12844
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分07080:経営学関連
研究機関大阪公立大学 (2023)
宮崎公立大学 (2018-2022)

研究代表者

市村 陽亮  大阪公立大学, 大学院経営学研究科, 准教授 (80811116)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワードcareer proactivity / 主体的キャリア形成 / キャリアの責任 / 組織的支援 / 主体的キャリア / キャリアの関心 / malleability / ジョブ・クラフティング / 行為の予測 / 自己主体感 / sense of agency / キャリアの依存 / 行為 / コントロール / 組織の中心性 / 日米比較 / well-being / キャリア / 主体性 / 組織的エンゲージメント
研究成果の概要

本研究は、主体的キャリア形成と組織的エンゲージメントの関係に着眼したものであった。研究プロジェクトを進めるなかで、キャリア形成における主体性にまつわる議論が活発となっていることから、そもそものキャリア形成における主体性の概念定義の精緻化と特徴の把握が必要であると判断し、それに注力した。
定性的、定量的な調査から、キャリア形成における主体性は、組織内での中心方向の移動が停滞したときに高まること、組織からの支援を受けて主体性が促進することもあれば抑制されることもあること、日本と米国では伸縮性(展性)に違いがあることが明らかとなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の学術的貢献は、第一にキャリアの停滞、特に中心方向の停滞が主体的キャリア形成の契機になりうることを示したことである。従来のキャリアの停滞研究では停滞はキャリア形成にネガティブに影響すると考えられてきた。中心性を考慮することで、停滞がキャリア形成にポジティブな影響がある可能性を示した。もうひとつは、キャリア形成の主体性の特徴を明らかにしたことである。キャリアの主体性については改めて概念定義の精緻化が試みられており、それに資する知見を提供した。
社会的意義として、中心方向の移動を意識したキャリアマネジメントの提案及びキャリアの主体性を促進する組織的支援についての知見を提供したことが挙げられる。

報告書

(7件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2021

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 組織における中心方向への移動がキャリア・アダプタビリティに与える影響の検討2021

    • 著者名/発表者名
      市村 陽亮
    • 雑誌名

      宮崎公立大学紀要

      巻: 29 ページ: 39-52

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] キャリア形成において行為は主体性を生起するか2022

    • 著者名/発表者名
      市村陽亮
    • 学会等名
      産業・組織心理学会 第37回大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] Does organizational support foster careerdependence? A Japan - US comparison2021

    • 著者名/発表者名
      Yosuke Ichimura, Takaki Ohya
    • 学会等名
      2021 Academy of International Business Asia Pacific Conference
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2025-01-30  

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