「離職意思」から「離職行動」への移行要因・メカニズムの実証研究

• 研究課題/領域番号: 18K12845
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分07080:経営学関連
• 研究機関: 多摩大学
• 研究代表者: 初見 康行 多摩大学, 経営情報学部, 准教授 (50737286)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2023-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2022年度)
• 配分額: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円); 2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
• キーワード: 離職意思 / 離職行動 / 退職 / turnover / 離職 / 自発的退職 / 退職行動 / 職務定着 / job embeddedness

研究成果の概要

本研究の目的は、従業員の離職理由として注目されてきた「仕事上の要因（on-the-job-components）」だけでなく、「仕事外の要因（off-the-job-components）」にも注目し、多角的な視点から離職の要因・メカニズムを探っていくことである。
主な発見として、「仕事上の要因」の影響を統制しても「経済的な負債の有無」や「転職観」など、仕事と直接関係のない私的要因が離職に有意な影響を及ぼすことが確認された。また、その影響は年代（年齢）によって異なることが明らかとなった。本結果から、従業員の離職を防止するためには、仕事外の要因についてもケアする必要性が示唆される。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の結果から、従業員の離職において「仕事上の要因（on-the-job-components）」だけでなく「仕事外の要因（off-the-job-components）」も影響を与えることが確認された。具体的には、「経済的な負債の有無」や「転職観」などの私的要因が、従業員の離職行動に影響を与えることが明らかとなった。これまで、企業は従業員の離職を防ぐために「職務満足」、「給与・待遇」、「職場の人間関係」など、仕事上の要因に注意を払ってきたが、今後は仕事外の要因にも目を向ける必要がある。また、年代によっても離職要因が異なることが確認されたため、年齢に応じたサポートをしていくことが重要である。