| 研究課題/領域番号 |
18K12851
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 東京経済大学 |
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研究代表者 |
小山 健太 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (50645025)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 異文化マネジメント / ダイバーシティマネジメント / 高度外国人材 / 組織社会化 / インクルージョン / リーダーシップ |
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| 研究実績の概要 |
令和元年度は、質的調査、アンケート調査、学会発表および論文投稿に取り組んだ。質的調査として、昨年度に引き続き、「高度外国籍人材へのキャリアアドバイスに関するケース・スタディ」を実施した。高度外国籍人材へのキャリアアドバイスをテーマに、企業の人事担当者にご協力いただいて、実際の面談事例を持ち寄っていただきケース・スタディに取り組んだ。また、新たに「留学生キャリア形成支援研究会」を開催して、スーパーグローバル大学や留学生就職促進プログラム選定大学等における担当教職員にご協力いただき、留学生の採用に関する実態の調査に取り組んだ。
アンケート調査では、組織社会化プロセスにおける外国人材と日本人社員の比較をするために、日本人社員を対象としたWEB質問紙調査を実施した。
また、学会発表では国内学会の年次大会で研究成果を発表した。さらに、これまでの研究成果を2本の論文に取りまとめ、査読論文として投稿した。投稿先は、1本は国際学術雑誌、もう1本は国内学術雑誌であり、いずれも現在査読審査中である。
また、研究代表者（小山健太）は平成30年4月に「東京経済大学グローバル組織・キャリア開発研究所」を所属研究機関（東京経済大学）の承認を得て設立し、所長を務めている。当該研究所の研究活動の一部には、科研費の研究課題に取り組むことも含まれている。採択済みの独立基盤形成支援による追加助成を令和元年度も活用して、研究所の機能を強化した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初、令和元年度は、日本企業の海外現地法人で働く現地社員と日本人上司（駐在員）に対するインタビュー調査を予定していた。しかし、昨年度の実施状況報告書に記載した通り、令和元年度は、これまでに取り組んだ研究について、その成果を国際的な学術雑誌に投稿することに優先的に取り組んだ。そのため、国外での調査活動を本格的に実施するのは令和2年度以降とする予定にしていた。
実際に、令和元年度では、当初の予定よりも早くに学会発表（国内学会）や査読論文投稿（国際学術雑誌、国内学術雑誌）に取り組むことができたため、全体としておおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度は、日本企業の海外現地法人で働く現地社員と日本人上司（駐在員）に対するインタビュー調査を実施する予定である。しかし、新型コロナウィルスの感染拡大防止のために海外渡航が自由にできない状況であるため、場合によってはWEBを活用した調査など別の方法を検討する必要が出てくると思われる。
また、これまでに実施したアンケート調査にもとづき、査読論文の投稿にも取り組む予定である。
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