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経営幹部層の多様化を促進する要因:上場企業の時系列データを使用した実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K12866
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分07080:経営学関連
研究機関立命館大学

研究代表者

谷川 智彦  立命館大学, 経営学部, 准教授 (70802635)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2020年度)
配分額 *注記
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードトップ・マネジメント・チーム / ダイバーシティ / 多様化要因 / 変化 / 業績変数 / 時系列的変化
研究成果の概要

本研究課題の目的は企業における意思決定主体である経営幹部の多様化の要因を探ることであった。研究期間中、本研究課題の目的を遂行するために必要な経営幹部の多様化することが企業業績にどのような影響を与えるのかを検証する実証研究を行った。その結果、経営幹部における在職期間及び性別の多様化が企業業績と有意な関係があることが明らかとなった。また、本研究課題ではその関係性に過去の企業業績や社長の権力が影響を及ぼしていることも明らかとなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究課題の成果の主な学術的意義と社会的意義は日本企業における経営幹部層の多様化が与える影響を実証的に解明した点に見いだせる。既存研究では経営幹部層の多様化の影響に関する実証的研究が不足していた。とりわけ我が国を対象とした実証研究は非常に限定されていた。したがって、本研究課題において経営幹部層の多様化が与える影響を日本の上場企業を対象とした大規模な実証研究から明らかにした点は、学術的重要性だけでなく実務的な重要性も含んでいる。

報告書

(3件)
  • 2020 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実績報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] CEO power and top management team tenure diversity: Implications for firm performance2019

    • 著者名/発表者名
      Tanikawa, T., and Jung, Y.
    • 雑誌名

      Journal of Leadership & Organizational Studies

      巻: 26 号: 2 ページ: 256-272

    • DOI

      10.1177/1548051818789371

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Does CEO power moderate the relationship between TMT gender diversity and firm performance? Evidence from Japanese firms2019

    • 著者名/発表者名
      Tanikawa, T., and Jung, T.
    • 学会等名
      EURAM 2019
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] When Does CEO Power Matter? TMT Diversity and Firm Performance in Japan2018

    • 著者名/発表者名
      Tanikawa, T., and Jung, Y.
    • 学会等名
      31st AJBS Annual Conference
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [図書] ミクロ組織論2019

    • 著者名/発表者名
      高橋 正泰、竹内 倫和、福原 康司、鄭有希、谷川智彦、中村暁子、伊藤真一、清宮徹、増田靖、小林満男
    • 総ページ数
      232
    • 出版者
      学文社
    • ISBN
      9784762029035
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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