| 研究課題/領域番号 |
18K12869
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 近畿大学 |
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研究代表者 |
太田 壮哉 近畿大学, 産業理工学部, 准教授 (50756020)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | フェアトレード / 選択行動 / 広告 / エシカル・マーケティング / 日本人 / 児童労働 / フェアトレード情報 / 援助行動 / マーケティング / 消費者行動 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，日本人を対象にフェアトレード商品の選択に対するネガティブ情報(フェアトレード商品を購入しないことによって生じる弊害に焦点を当てた情報)とポジティブ情報(フェアトレード商品を購入することによって生じる恩恵に焦点を当てた情報)の効果を検証した。その結果，ネガティブ情報とポジティブ情報ともにフェアトレード商品の選択にポジティブな影響を与えることが確認された。しかし，ネガティブ情報に関しては，その情報量が大きすぎると心理的リアクタンスを引き起こす可能性もあることが確認された。一方，ポジティブ情報に関してはそのような傾向は確認されなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年，日本人のフェアトレードの認知率は上昇傾向にあるがそれが購買に結び付いていないという状況にある。それに加えて，日本人は世界的に寄付率や利他的な行動に対する意欲が非常に低い傾向にあるということも近年の調査結果より明らかにされている。このような状況のなか，日本人を対象にどのような情報を与えることがフェアトレード商品購買に繋がるのかを明らかにすることは社会的意義がある。本研究では，その1つの示唆をポジティブ情報とネガティブ情報の効果という観点から提供した。また，ポジティブ情報とネガティブ情報の効果に関しての研究で日本人を対象としたものは少なく，その点において本研究は学術的にも意義がある。
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