| 研究課題/領域番号 |
18K12876
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 一橋大学 (2019-2021)
東京大学 (2018) |
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研究代表者 |
田頭 拓己 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 講師 (10802241)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | マーケティング / 商学 / 経営学 / 小売マーケティング / オムニチャネル / 費用効率性 / 新技術採用 / 定量的分析 / マルチチャネル / 小売 / eコマース / 消費者行動 |
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| 研究成果の概要 |
研究開始当初は、小売環境の変化に伴う企業経営の課題が顕在化していた状況であった。特に電子商取引（e-commerce；以下EC）の台頭を経て、実店舗とECを分けて考えるのではなく、実店舗、EC、モバイル端末といった様々なチャネルを消費者が自由に行き来できるオムニチャネル化に注目が集まっていた。このような背景に対して本研究では定量的な実証研究を実施することで、オムニチャネル施策が（１）企業効率性につながること、(2) 消費者の買い回り行動に影響を与えること、(3)物流自動化への投資が企業の売上へ影響を与えることを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、先端的な小売戦略に焦点を合わせ、企業成果や消費者行動についての理論的枠組みや実証的知見を提示した。特に本研究では企業のオンラインとオフラインのチャネル間統合が費用効率性につながることや、オムニチャネル企業による物流自動化システムの導入が売上の向上につながることを明らかにした。
これらの研究知見はこれまでの既存研究に不足していたものであり、その学術的意義が認められ、国際的な査読誌を通じて研究成果が発信されている。また、これらの知見は、先端的な取り組みを行う小売企業への実務的含意や示唆を提供することで、実社会への貢献も有していると考えられる。
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