| 研究課題/領域番号 |
18K12903
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07100:会計学関連
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
野田 健太郎 立教大学, 観光学部, 教授 (80735027)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | ESG / CSR / リスクマネジメント / 環境 / 社会 / ガバナンス / ディスクロージャー / 業績予想 / 社会性 / ＣＳＲ / ＥＳＧ / レジリエンス / 統合報告 |
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| 研究成果の概要 |
本研究ではリスク情報についてブルームバーグESGデータなどを取り込むことで、環境問題、自然災害などを含めたESG関連の幅広いリスクへの対応力を向上させる方策を実証的に探り、日本企業の競争力向上を目指す提言を行った。分析の結果からは企業のライフサイクルによって開示レベルに差があること、ESG情報が経営者とアナリストがそれぞれに影響を及ぼし、経営者とアナリストの間の情報の非対称が減少していることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近時、熊本地震、東日本大震災などの大きな地震の発生やタイの洪水被害によるサプライチェーンの寸断が起こったことにより、企業や投資家のESG関連のリスク情報に対する関心が高まっている。本研究では、リスク開示企業の特徴を把握し、企業価値評価等に直結するESG関連のリスク情報の開示効果について考察することで、日本企業の危機管理能力を向上させる方策を提示した。
東日本大震災の教訓から、投資家は有事に備えた耐久性の強化、およびこれらを支える仕組みとしてのリスク対応策の構築への関心が高まっており、企業のリスク開示をどのように企業評価に反映させるかという点からも有用な提言となる。
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