| 研究課題/領域番号 |
18K12933
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
|
|---|
| 研究機関 | 滋賀県立大学 |
|---|
研究代表者 |
大野 光明 滋賀県立大学, 人間文化学部, 准教授 (80718346)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 日系アメリカ人 / 沖縄「返還」 / トランスパシフィック / レイシズム / ベトナム反戦 / 日米安保 / 日系人 / 反帝国主義 / 沖縄 / 沖縄闘争 / 70年安保闘争 / カリフォルニア / 沖縄返還 / 安保闘争 / 社会運動 / ベトナム反戦運動 / 沖縄問題 / 戦争 / 日系 / 社会運動史 / ベトナム戦争 / 1970年代 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は1960年代後半から70年代前半の日系アメリカ人の社会運動と日本・沖縄における沖縄「返還」をめぐる運動や70年安保闘争などとのつながりを、太平洋を横断する運動・思想という視座から歴史社会学的に分析するものである。本研究によって、(1)日系アメリカ人の諸運動と発行物において、ベトナム戦争をめぐる日米両政府の協力関係、沖縄返還政策や日米安保体制に対する批判が行われていたこと、(2)米国内の日系人へのレイシズムの批判が日本や沖縄の民衆闘争と重ねられていたこと、(3)この背景に日本で刊行された英文雑誌『AMPO』など、日本側からの発行物の発信と双方向の交換や交流があったことが明らかとなった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日系アメリカ人の社会運動と日本・沖縄における沖縄「返還」・「復帰」をめぐる運動や70年安保闘争などとのつながりからみえてくるのは、社会運動のグローバルなつながりと相互作用、その背景の具体的ありようである。近年、グローバル化の進展とともに、日本を含む各国のナショナリズムや自国中心的な傾向が強まるなか、社会運動においても同様の性格が問題化されてきた。一方で、ウクライナ戦争やイスラエルによるパレスチナ軍事侵攻をめぐり、国際的な連帯運動もつくられてきた。このようななか、民衆による国境を横断するネットワークと連帯の具体的な姿を示すことは、現在進行形の抗議運動を考える上で示唆を与えると思われる。
|
