| 研究課題/領域番号 |
18K12952
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 立教大学 (2023)
明星大学 (2018-2022) |
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研究代表者 |
本多 真隆 立教大学, 社会学部, 准教授 (60782290)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 近代家族 / 子育て / 家族機能の学部化 / 高度経済成長期 / 民主主義 / 家 / 家庭 / 保守主義 / 家族政策 / ジェンダー / 家族変動 / 戦後史 / 住民運動 / 社会的連帯 / 団地 |
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| 研究成果の概要 |
近年の家族研究においては、「家族の戦後体制」のゆらぎを背景に、家族内で行われてきた機能の外部化、社会化に関する議論が活性化している。本研究では、高度経済成長期に設立された団地の自主運営の保育施設（幼児教室）に着目し、住民たちによる協同関係とその歴史を明らかにすることで、戦後日本における子育てを通じた連帯の一端を明らかにした。
研究を通して、幼児教室の「民主的」な運営によって、母親たちが自立を獲得しながら協同関係を形成したいったことを明らかにした。またこうした連帯を可能とした社会的背景を考察する過程で、高度経済成長期の「家庭」およびジェンダーの多様性を明らかにした。この点は今後の研究で深める。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、①これまで学術的に取り上げられることがほとんどなかった団地の自主運営の保育施設に着目し、その歴史と実践を明らかにしたこと、②その検討を通して、「家族の戦後体制」における、近代家族を越えた協同関係や社会的連帯を見出したことにある。特に後者は、これまでの社会学研究においては、近代家族と子育ての私事化が強調されがちだったため、新たな文脈と今後の研究の発展を準備することができたと考えられる。
なお、計画していた調査は、ほぼ完了した。成果は学会報告のほか、査読論文としてまとめられた。また研究期間延長によって入手した資料は、単著の一部としてもまとめられている。
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