| 研究課題/領域番号 |
18K13026
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分08030:家政学および生活科学関連
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| 研究機関 | 東京農業大学 (2019-2022)
安田女子大学 (2018) |
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研究代表者 |
野々村 真希 東京農業大学, 国際食料情報学部, 准教授 (00803678)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
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| キーワード | 食品ロス / 過剰除去 / 消費者行動 / 行動変容 / 介入 / 調理行動 / 環境配慮行動 / 啓発プログラム / プログラム開発 / 調理くず / 調理ロス / 食料廃棄 / possibly avoidable / 消費者 / 食品ロス削減プログラム / 調理 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では消費者の調理行動の観察・インタビューを実施し、家庭の食品ロスである過剰除去（食材下処理時に除去される可食部）の発生理由として、個人の好み、調理時の利便性を求める意識、調理の知識や技術の不足などを明らかにした。そして消費者アンケート調査を実施し、調理時の利便性が過剰除去の要因として大きいことを明らかにした。これら成果を踏まえ、過剰除去を含む食品ロス削減のための介入として、一般のオンライン料理教室の中で過剰除去を減らす方法等を伝えるという方法を提案した。一般市民を対象に実施し、介入前後にアンケートを行った結果、介入群では過剰除去削減行動等の促進が確認された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により、消費者の過剰除去の実態および過剰除去を生む意識や事情について、初めてまとまった知見を得ることができた。これまで部分的な調査から、食べられないという意識や個人の好みにより過剰除去が生まれていると指摘されてきたが、本研究から、除去の主要な理由は調理上の都合であることが示唆された。
過剰除去を含む家庭の食品ロス削減のための介入に関しては、先行研究が非常に限られる中、本研究において、新しくかつ効果が期待できる介入方法を提案することができた。特に、食品ロス削減に関心の高くない人にアプローチできる点、実社会で広く実施し得る点を踏まえた介入方法を提案、効果検証できたことは重要な成果である。
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