研究課題/領域番号 |
18K13096
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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研究機関 | 立教大学 |
研究代表者 |
濱本 真一 立教大学, 社会情報教育研究センター, 助教 (10782245)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 教育格差 / 社会階層 / 教育社会学 / 数理社会学 / 数理モデル / シミュレーション |
研究成果の概要 |
本研究では、大規模社会調査を用いた計量分析、および、格差生成の理論形成という2つの方面からのアプローチによって、教育格差の一般理論の構築を目指した。主要な研究成果としては、教育機会の男女差がほぼ消失して階層による格差が支配的になること、特に大学段階の進学選択の格差が教育達成分布の階層差に対して大きな寄与を持つこと、さらに、出身高校の学科に注目した分析から、職業学科は現在でも企業と生徒を結びつける機能を有していることなどが示された。多方面からの教育と階層の結びつきを実証的に示したうえで、数学的な理論に基づくモデルから、実証分析の結果と一致するような予測が導かれ、格差生成の一般理論の端緒を拓いた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、教育機会格差の存在だけではなく、それらが社会全体の教育機会拡大とどのように関係しているのかを示すことに成功した。教育格差全体の中で、特に大学進学の格差が占める意味は大きく、現在特に女子の進学格差の要因として大きく機能している。ここから教育格差是正のための政策的な示唆も導ける。また、格差生成メカニズムを説明した数理モデルからも、教育機会の拡大によって一時的に格差が拡大することが予測され、現在多くの国で指摘されている現象に沿う結果である。本研究から、社会制度との関連の中で格差の発生を予測し、制御する理論への展開が期待できる。
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