研究課題/領域番号 |
18K13098
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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研究機関 | 愛知文教大学 |
研究代表者 |
竹中 烈 愛知文教大学, 人文学部, 准教授 (90762229)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 学校外の不登校生の居場所 / 官民協働 / 不登校支援 / 開かれた不登校支援 / 不登校生の居場所 / 学校教員の不登校観 / 不登校指導における困り事 / デモクラティックエデュケーション / ソーシャルベンチャー / 教育NPO / オルタナティブ教育 / 不登校指導 / 学校教員の職業的社会化 / 教育の公共性 |
研究成果の概要 |
本研究で得られた成果は、学校外の不登校生の居場所への理解や認知と関連付けて学校教員の不登校指導の意識や実態を明らかにしたこと、官民協働で運営される学校外の不登校生の居場所に焦点をあて、良好な協働が学校教員の不登校指導への影響や変容について検証を行ったことである。各種調査により、多くの学校教員の学校外の不登校生の居場所における活動内容への理解は乏しく、特定の教員に負担がかかりやすい支援構造に疲弊している現状がある一方で官民協働への漠然とした期待が強くあることを示した。事例調査においては学校外の不登校生の居場所への理解が進むにつれて、より開放的な支援体制へと変容していく過程が示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学校と学校外の不登校生との関係をどう捉えていくかという問いは不登校研究だけでなく、教育の公共性のメカニズムを論じていく上でも重要な視点である。学校と学校外の不登校生の居場所との官民協働の機運がより高まりつつあるなかで、官民協働がも学校外の不登校生の居場所に関する学び(認知や理解)が学校教員に与える影響について考察し、学校と学校外の不登校生の居場所が相互補完的に機能しあえるかという視点の重要性を確認した。よりよい個に応じた包括的な不登校支援を見通していく中で、これからの不登校支援研究に拡がりを見いだすことが出来たと考える。
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