| 研究課題/領域番号 |
18K13157
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 京都教育大学 |
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研究代表者 |
樫下 達也 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (10804122)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 器楽教育 / 京都 / 戦後改革期 / 京都市 / 戦後教育改革 / 音楽教育 / 音楽教育史 / 京都の教育 / 器楽敎育 / 楽器産業 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、戦後日本における器楽教育の展開過程を、戦後改革期の京都市における器楽教育実践と教育行政に焦点を当てて明らかにすることであった。本研究の研究期間全体を通して、新型コロナウィルス感染拡大の影響により学校現場の資料すなわち器楽教育実践に関する資料を収集することが難しく、期間途中より教育行政関連の資料の収集を行うことに限定して戦後改革期の京都市教育委員会資料を収集・分析する計画に変更した。行政文書の分析により、器楽教育の中心となった楽器の指導員が採用された経緯の一部が教育委員会議事録から明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では戦後改革期の京都市教育委員会資料を収集・分析した。具体的には1949(昭和24)年から1950(昭和25)年にかけての「教育委員会書類」であり秘書室長により教育委員会議事案・会議資料等を収集することができた。この資料の分析によって京都市における教育用楽器の購入の検討時期や内容がこれまでより具体的に明らかになった。当然ながらこの成果は京都における音楽教育の実態解明のためにも重要な意義をもつものである。なお、当該資料は音楽教育史のみならず、戦後改革期の京都の教育の状況を示す内容を含むものであって、この資料の内容分析の研究的意義は大きいものである。
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