| 研究課題/領域番号 |
18K13158
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 弘前大学 (2019-2023)
大阪教育大学 (2018) |
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研究代表者 |
加賀 恵子 弘前大学, 教育学部, 准教授 (20805981)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 赤ちゃんとのふれあい体験 / 実践プログラムモデル / シティズンシップ / 社会貢献 / 育休 / 教員研修 / キャリアデザイン / 赤ちゃん人形 / ライフキャリア教育 / 家庭科教育 / 実践プログラムモデルの開発 / 社会資源との協働 / 実践プログラムモデル開発 / Roots of Empathy / 社会資源 / 協働 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の成果は、第一に学校、行政、市民、企業などの多様な主体による「赤ちゃんとのふれあい体験事業」のハブとして大学教員がコーディネイターの役割を担い協働体制を構築したことである。その際、中学校家庭科の授業や教員研修会や市民学習会をこの枠組みの中に位置づけ、多様な主体が目標、構想、実践、評価、改善のプロセスを共有することができる実践プログラムとしてモデル化した。
第二に、本事業においては、生徒ばかりでなく参加する保護者のシティズンシップの育成に寄与することや、育休が赤ちゃんの保護者の参加を促す要因になること、企業にとっては次世代育成のための社会貢献の場となることが確認されている。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、「赤ちゃんとのふれあい体験」の効果を、生徒においては自分の生き方を見つめるライフキャリアの視点で、また赤ちゃんの保護者についてはシティズンシップ育成の視点で分析したところに新規性を有する。さらに、「赤ちゃんとのふれあい体験事業」の課題を把握し、ハブの役割を果たすコーディネイターを中心に学校と市民に行政や企業を加えた協働体制を構築し、多様な主体がプロセスを共有できる実践プログラムを開発してモデル化を試みた。このことにより、「赤ちゃんとのふれあい体験事業」が、現代の克服すべき大きな課題である少子化や育休取得などの取組に少なからず寄与できるのではないかと考える。
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