研究課題/領域番号 |
18K13197
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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研究機関 | 京都橘大学 |
研究代表者 |
西野 毅朗 (西野 穀朗) 京都橘大学, 経営学部, 専任講師 (20781602)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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キーワード | ゼミナール教育 / 学士課程教育 / 帰属組織モデル / 専門ゼミ / 卒業研究 / 卒業論文 / 遠隔ゼミナール教育 / 全国調査 / アクティブラーニング / 学習共同体 / エスノグラフィー / オンラインゼミ / コロナ禍 / インターネット調査 / オンラインインタビュー / 遠隔授業 / 徒弟制度 / 質問紙調査 |
研究成果の概要 |
本研究は、高等教育における日本型の教育・学習モデル「帰属組織モデル」の実態を、ゼミナール教育(以下ゼミ)の観点から明らかにすることを目的とした。そのために全国の人文・社会科学領域等の学科長への質問紙調査や、同領域の学生調査を実施した。またコロナ禍における遠隔ゼミナール教育の姿についても分析した。その成果として、ゼミの実施率の高さが確認された他、ゼミに期待される目標と実際の目標、そして学生の成長実感の間には大きなギャップがあること、さらに卒業論文における目標・成果・意義の認識についても教員・学生間でギャップがあることが明らかになった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、ゼミナール教育について初めて全国的な教員および学生調査の結果を示すことができた。この成果は、今後領域別のゼミナール教育研究を進めるうえでの礎になる。また卒業研究や卒業論文が持つギャップについても示すことができため、よりよい卒業研究のあり方についての研究も促すだろう。また、本知見をもとにゼミナール教育や卒業研究の観点から人文・社会科学領域等における学士課程教育の改善方策についても検討することが可能となった。加えて、遠隔ゼミナールの分析によって示された、ゼミにおけるICTツール活用のメリットとデメリットは、今後のゼミナール教育の新しいあり方を考えるうえでも参考になるだろう。
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