| 研究課題/領域番号 |
18K13230
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 大阪樟蔭女子大学 |
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研究代表者 |
田中 善大 大阪樟蔭女子大学, 児童教育学部, 准教授 (60729143)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 学校規模ポジティブ行動支援 / SWPBS / 日本版ODR / データに基づく意思決定 / 応用行動分析 / 多層支援モデル / 学校規模のポジティブ行動支援 / SW-PBS / 学校規模のポジティブな行動支援 |
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| 研究成果の概要 |
学校規模ポジティブ行動支援（SWPBS）を学校全体で機能的に行うためには、児童生徒に関するデータを収集し、支援に関する意思決定を行う必要がある。本研究では、SWPBSの実践を支えるデータシステムの開発を行った。データシステムの開発に向けて、（1）管理職への規律指導に関する照会（ODR）に関する文献研究を行った後、児童生徒の行動に関するデータとして（2）ODRの書式を使用した生徒指導記録（日本版ODR）と（3）保健室利用件数に焦点を当て、それぞれの妥当性について検証した。妥当性の検証に加えて、日本版ODRについては、PC用のアプリケーションの開発を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、SWPBSの実践を支えるデータシステムとして日本版ODRと保健室利用件数に焦点を当て、妥当性を検証した。妥当性を検証する中で、日本版ODRと保健室利用件数を組み合わせることによって、より包括的なデータに基づくSWPBSの実践及び研究の実施が可能となることが示された。これらの研究成果は、日本におけるSWPBSの実践及び研究の効果的な普及、発展を促進するものであると考えられる。
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