| 研究課題/領域番号 |
18K13295
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
田中 瑛津子 名古屋大学, 博士課程教育推進機構, 特任助教 (10754947)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 協同学習 / チームワーク / 日常場面の問題 / 動機づけ / 協働 / 理科授業 / 発話分析 / 認知と動機づけ / プロセスの理解 / 指導法の開発 / 深い学び |
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| 研究実績の概要 |
まず、これまでの研究成果の発表として、「理科授業における日常場面の問題の提示・協同的解決が理解と興味に与える影響―中学生を対象とした実験授業による検討―」と題した論文を、『教育心理学研究』に提出し、採択された。本研究では、授業の中で協同的問題解決をさせる際、実験場面における問題を扱うよりも、日常場面に即した問題設定となっている問題を扱った場合の方が、興味も理解も深まりやすい、ということを示唆する結果が得られた。
今年度新たに行った実験授業および予備調査は、コロナ禍の影響を受け、対象を中学生ではなく大学生としておこなった。
実験授業は、「プロジェクト・マネジメント」という内容の講義で、グループでSDGsに関わるプロジェクトを提案するという内容であった。第一回の授業時に協同学習への支援として、さまざまな意見を可視化させること、異なる意見が出たときには「なぜ」意見が食い違っているのかの原因を探ること、アイディアを広げる拡散的思考と出されたアイディアを比較整理する収束的思考を使いわけることなどを伝えた。また、アクティビティを通じて学んだポイントを実践し、自分達の協同を振り返る、という活動もおこなった。授業の参加者は異なる学部で構成される3人グループと4人グループの計7名であり、授業の効果は質的な観点で分析された。各グループとも、思考のスタイルが異なることによる衝突、オンラインでのミスコミュニケーションの発生など、困難に直面しつつも、「異なる考え方をポジティブに捉える」という点を意識して対応し、自分の意見を控えすぎることなく議論を続ける様子が見られた。参加者が極端に少なかったこともあり、今回の実験授業は予備実験として位置づけ、本実験を行う予定である。
また、普段の学習時の意味理解志向や協同中における行動選択、協同に対する態度の関連について調査する質問項目を作成し、予備調査をおこなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍による影響により、研究計画には大幅な変更（実験を質問紙調査で代替、対象を中学生から大学生へ）があったものの、研究の進捗としてはおおむね順調に進展しているといえる。
2019年度から2020年度、および2022年度は産休・育休により研究が中断した（する予定）が、2年の延長が認められたため、研究期間が終了する2023年度の終わりには、一定程度の成果があげられる予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
申請時には、中学生を対象とした実験および実践を予定していたが、研究対象を大学生とし、質問紙調査と実践を中心に研究を進める。
質問紙研究では、これまでの自身の研究において、協同学習の成否を決める一つの重要なポイントとして、「異なる意見が出たときにどのように対応するか」が挙げられることから、異なる意見が出た場合の行動選択や普段の学習における意味理解志向に着目して、協同学習に対する態度との関連を調査する。
実践研究では、協同学習を取り入れた授業の中で協同支援を行い、その効果と課題を検討する。
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