| 研究課題/領域番号 |
18K13311
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 静岡大学 |
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研究代表者 |
金子 泰之 静岡大学, 教職センター, 講師 (00710641)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 学校適応 / 児童期 / 青年期 / 問題行動 / 向学校的行動 / 生徒指導 / 縦断調査 / 教師の関わり / ソーシャルサポート / 学校内問題行動 / 教師関係 / 思春期 / 発達に応じた教師の関わり / 環境移行 |
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| 研究成果の概要 |
義務教育段階の９年間にわたる一貫教育が始まっている。小学校段階から中学校段階への移行期における学校適応を捉える研究が必要である。従来は文化と環境が異なっていた小学校と中学校を，小中一貫教育においては，その環境の違いを小さくしようと試みられている。しかし，小・中学校間の環境の違いを小さくしても，児童期と青年期という発達的な節目はなくならない。したがって，児童期から青年期への移行期における学校適応を縦断的に捉えられる研究を行い，小学校から中学校への発達を捉える研究を行う必要がある。そこで本研究では，学校適応を捉える尺度を構成し，縦断調査によって児童期から青年期への発達を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は，以下の３つである。１つ目は，小学校から中学校への移行期における発達と学校適応を捉えるための尺度を構成したことである。具体的には，学校内問題行動尺度，向学校的行動尺度，教師の関わり尺度を構成した。２つ目は，同じ学区にある公立小学校と中学校で調査を行うことで，小学校４年生から中学３年生までの５時点にわたる縦断データを収集したことである。３つ目は，小学校から中学校への移行期における学校適応の変化を明らかにしたことである。具体的には，学校享受感は，小学校から中学校への移行期においてその得点が低下していた。また，対友人的問題行動と授業関連問題行動が中１で上昇することが明らかとなった。
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