研究課題
若手研究
小児脳腫瘍は、晩期合併症として知的な能力への影響が懸念される。そこで、小児脳腫瘍経験者の認知機能について、WISC-IV知能検査とDN-CASとCCSSーNCQによる調査を行った。その結果、今回の対象者10名の知的水準は、平均の下~境界域であった。治療から10年経過した経験者も、知的能力が境界域内で推移していた。知的能力が障害域でなかったとしても、実行機能障害がある場合、服薬管理や金銭管理を自分一人で行うのが難しかった。およそ3分の2は、末梢神経障害や視覚障害が生じており、処理速度が平均の下~境界域であった。そこで、学校に合理的配慮や特別支援教育による支援を要請し、教育環境が大幅に改善された。
文部科学省の策定する「個別の教育支援計画」と厚生労働省における障害者基本計画の「個別の支援計画」は趣旨が同じものでありながら、いまだ十分に統合されてこなかった。今回は、公認心理師が脳腫瘍経験者の認知機能をアセスメントし、検査所見に必要な支援を書いて親に渡した。親はそれを学校に提出し、「個別の教育支援計画」と「個別の指導計画」の手立ての欄に検査結果を転記してもらい、支援を実行してもらった。学校側での患児の病態把握が困難であることから、公認心理師が施行する認知機能検査とその所見は、医療から教育への橋渡しができることも明らかになった。
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