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慢性めまいの心理学的要因の神経基盤の解明:心理療法前後のfMRI画像研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K13325
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分10030:臨床心理学関連
研究機関名古屋市立大学

研究代表者

桑原 絢也  名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 研究員 (70813096)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード心理療法 / ACT / 慢性めまい / PPPD / fMRI
研究成果の概要

2018年度より本研究の準備を進めながら、慢性めまいに対するACT集団プログラムのパイロット研究のデータ解析を行い、英文雑誌に論文を発表した。2020年よりCOVID-19の流行が始まり、感染拡大防止のため本研究の実施を延期せざるを得なかった。2021年10月に同プログラムの無作為化比較試験が終了し、現在論文の投稿準備中である。その後COVID-19の流行が落ち着いたため、2022年1月よりリクルートを開始したが、直後にオミクロン株が流行し、再び本研究を中断せざるを得なかった。同年12月に研究協力者が所属機関を退職したため、現在、研究協力者が新しい所属機関にて本研究の実施に向けて準備中である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

慢性めまいは神経質傾向や特性不安などの心理学的要因が病態に関与するにもかかわらず、心理学的要因の神経基盤は未解明である。その研究が困難だったのは、過去に十分な効果を示す心理学的介入が存在しなかったことが一因である。慢性めまいに対するACT集団プログラムのパイロット研究の結果を論文発表し、本プログラムの長期的効果が示唆される結果を示し、2021年10月には同プログラムの無作為化比較試験が終了し、有意差のある効果を認め、現在、論文の投稿準備中である。同プログラムの前後でfunctional MRI検査を施行することで、世界初の慢性めまいの心理学的要因の神経基盤を解明できることが示唆される。

報告書

(6件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Acceptance and commitment therapy combined with vestibular rehabilitation for persistent postural-perceptual dizziness: A pilot study2020

    • 著者名/発表者名
      Kuwabara Junya、Kondo Masaki、Kabaya Kayoko、Watanabe Wakako、Shiraishi Nao、Sakai Mie、Toshishige Yuko、Ino Keiko、Nakayama Meiho、Iwasaki Shinichi、Akechi Tatsuo
    • 雑誌名

      American Journal of Otolaryngology

      巻: 41 号: 6 ページ: 102609-102609

    • DOI

      10.1016/j.amjoto.2020.102609

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [図書] ACT 実践家のための「コンパッションの科学」2021

    • 著者名/発表者名
      デニス・ターシュ、ベンジャミン・シェンドルフ、ローラ・R・シルバースタイン、酒井 美枝、嶋 大樹、武藤 崇、伊藤 義徳、桑原 絢也、利重 裕子、木下 貴文、渡辺 孝文、井野 敬子、今井 理紗、柳澤 博紀、瀬口 篤史、木甲斐 智紀、甲田 宗良、関口 裕子
    • 総ページ数
      336
    • 出版者
      北大路書房
    • ISBN
      9784762831447
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2024-01-30  

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