| 研究課題/領域番号 |
18K13889
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
西野 亜希子 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 特任助教 (60601961)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 住宅改修 / 高齢者 / 動作 / 多職種連携 / 介護保険 / 助成金 / 自宅 / 継続居住 / 高齢 / 経年的変化 |
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| 研究成果の概要 |
高齢期に身体機能が低下しても住み続けられる自宅を目指し、住宅改修の実態から、改修要件を把握すると共に、継続支援のための多職種連携のあり方を検討した。
その結果、住要求が発生する動作は7つあり、トイレの戸の開閉動作や浴室でまたぐ動作で改修を実施する傾向を把握した。さらに、身体機能の低下に伴い経年的に発生する住要求を継続的に支援するための多職種連携について、連携は４パターンあり、５職種が６業務で連携している。また介護保険制度の住宅改修を計画するケアマネは、経験年数に限らず手すり設置改修をする傾向があり、かつ研修が実践に役立っていることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
高齢期の住まいについて、住み慣れた自宅への継続居住を希望する者は多く、最期まで住み続けられる住宅へのニーズが高い。これまでの住宅改修の研究では、50代以降でアクティブシニアを対象とした研究は進んでいるものの、高齢期の経年変化を考慮した研究は少ない。そのため、住み慣れた自宅に最期まで住み続けるための住宅改修およびその実現に向けた多職種連携のあり方を研究する点において本研究の学術的・社会的意義がある。
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