研究課題/領域番号 |
18K13898
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
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研究機関 | 九州大学 |
研究代表者 |
橋田 竜兵 九州大学, 人間環境学研究院, 学術協力研究員 (20815063)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 住宅生活協同組合 / 住宅団地 / 居住環境形成 / ハウジング / 住民組織 / 住宅供給 / 計画住宅地 |
研究成果の概要 |
本研究では,戦後日本の高度経済成長期のハウジングにおいて一定の役割を担うことになった住宅生活協同組合の成立経緯について分析しその特性を検討した。さらに,住宅生協が開発した具体的な3地区について居住環境の実態把握とその形成を方向付けた諸条件の整理を資料調査及び現地調査によって試みた。その結果,住宅生協が政府の持家政策に組み込まれるかたちで成立したこと,それにより開発された団地が一般的な分譲住宅地と同様の形式になったこと,一方で居住者の主体的な働きかけにより居住環境が形成されていくこと,その過程で団地の共同性が生成され,それが地域外にも開いた空間利用に展開したことなどが明らかとなった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
住宅生活協同組合は戦後日本のハウジングにおいて一定の意義を有しながらこれまであまり取り上げられてこなかった。しかし,そのハウジングとしての特質はストック型社会における居住環境のあり方について示唆を与えることが期待できるものである。本研究ではこれを具体的な住宅団地の検証・再評価を通じて検討しており,その成果はハウジング史において学術的意義を有するとともに,今後の日本のハウジングに役立つといえる。
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