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住宅生活協同組合が開発した住宅団地における居住環境形成プロセスの特性

研究課題

研究課題/領域番号 18K13898
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分23030:建築計画および都市計画関連
研究機関九州大学

研究代表者

橋田 竜兵  九州大学, 人間環境学研究院, 学術協力研究員 (20815063)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード住宅生活協同組合 / 住宅団地 / 居住環境形成 / ハウジング / 住民組織 / 住宅供給 / 計画住宅地
研究成果の概要

本研究では,戦後日本の高度経済成長期のハウジングにおいて一定の役割を担うことになった住宅生活協同組合の成立経緯について分析しその特性を検討した。さらに,住宅生協が開発した具体的な3地区について居住環境の実態把握とその形成を方向付けた諸条件の整理を資料調査及び現地調査によって試みた。その結果,住宅生協が政府の持家政策に組み込まれるかたちで成立したこと,それにより開発された団地が一般的な分譲住宅地と同様の形式になったこと,一方で居住者の主体的な働きかけにより居住環境が形成されていくこと,その過程で団地の共同性が生成され,それが地域外にも開いた空間利用に展開したことなどが明らかとなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

住宅生活協同組合は戦後日本のハウジングにおいて一定の意義を有しながらこれまであまり取り上げられてこなかった。しかし,そのハウジングとしての特質はストック型社会における居住環境のあり方について示唆を与えることが期待できるものである。本研究ではこれを具体的な住宅団地の検証・再評価を通じて検討しており,その成果はハウジング史において学術的意義を有するとともに,今後の日本のハウジングに役立つといえる。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] 神戸市北須磨団地における福祉転用と地域受容2019

    • 著者名/発表者名
      橋田竜兵
    • 雑誌名

      2019年度日本建築学会大会(北陸)特別研究部門研究協議会資料「2030年の都市・建築・くらし:縮小社会のゆくえと対応策」

      ページ: 119-122

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 計画住宅地における施設整備とコミュニティ・ケアの展開2018

    • 著者名/発表者名
      橋田 竜兵, 菊地 成朋
    • 雑誌名

      日本建築学会計画系論文集

      巻: 83 号: 750 ページ: 1487-1495

    • DOI

      10.3130/aija.83.1487

    • NAID

      130007477589

    • ISSN
      1340-4210, 1881-8161
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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