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小中高生のエネルギーリテラシー評価手法および教育効果分析手法の構築

研究課題

研究課題/領域番号 18K13949
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分25010:社会システム工学関連
研究機関福井県立大学 (2020)
早稲田大学 (2018-2019)

研究代表者

中井 美和  福井県立大学, 経済学部, 准教授 (30778080)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワードエネルギーリテラシー / 中高生 / エネルギー選択 / ESD / 親子調査 / 小中高生 / 気候変動教育 / 教育効果 / エネルギー教育 / エネルギリテラシー / 教育の波及効果
研究成果の概要

本研究ではリテラシーと適切なエネルギー選択には正の関係があると仮定し、リテラシーの向上、ひいては、望ましいエネルギー選択を誘発させるエネルギー教育の在り方に関して具体的な政策提言を行うことを目的とした。中高生に教育すべきエネルギーリテラシーの特定化を行い、リテラシー評価手法を開発した。測定を行なった結果、中高生のエネルギーリテラシーは十分な程度に達していないことが明らかになった。とりわけエネルギー利用が環境に与える影響に関する知識は不十分であった。さらに、リテラシー向上に寄与しうる授業形態についても明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

地域分散型エネルギーシステムへの移行に向けて、技術革新やエネルギーシステム改革の在り方など、供給サイドに着目した研究が多く見受けられる。一方、本研究では需要サイド、とりわけ、将来のエネルギーシステムを担う将来世代を対象とし、再生可能エネルギー主体の分散型電源からの電力購入を誘引する方法として、エネルギーリテラシーに着目した。これまで構築されてこなかった中高生向けのリテラシー評価手法を開発したことで、リテラシーの現状把握や教育効果の検証が実施可能となった。また、リテラシー向上に寄与する教育の在り方を明らかにし、教育へのフィードバックを行う点にも学術的・社会的意義があるといえる。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 経験学習がエネルギーリテラシーと選好に与える影響の分析:種子島の高校生を対象として2019

    • 著者名/発表者名
      中井美和,栗栖俊之,神園奉和,柿内康志,大久保達也,菊池康紀
    • 雑誌名

      日本LCA学会誌

      巻: 15 号: 4 ページ: 343-359

    • DOI

      10.3370/lca.15.343

    • NAID

      130007733408

    • ISSN
      1880-2761, 1881-0519
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] The impact of workshops on energy literacy and preferences: A case of high school students in Japan2019

    • 著者名/発表者名
      Miwa Nakai
    • 学会等名
      Griffith Business School Research Seminar, Griffith University
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] Consumer preferences towards electricity plans and its relationship with energy literacy in Japan2019

    • 著者名/発表者名
      Miwa Nakai
    • 学会等名
      Economics and Business Statistics Seminar, Griffith University
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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