| 研究課題/領域番号 |
18K13977
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分25030:防災工学関連
|
|---|
| 研究機関 | 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 |
|---|
研究代表者 |
清水 麻由子 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, 核燃料・バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究職 (10751191)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 活断層 / 摩擦試験 / EPMA / clay-clast aggregate / CCA / XRD / XGT |
|---|
| 研究成果の概要 |
断層を被覆する地層がない場合の活動性評価手法は未だ確立されていない。本研究では断層の活動性評価の鍵となり得る鉱物・化学組成の変化や組織変形などの特徴を捉えることを目的に、模擬の断層内物質を用いて高速摩擦試験を行い、試験後の試料の組織観察や化学分析を実施した。その結果、模擬の断層内物質として石英と黒雲母を用いた試験など複数の試験において、試料中にclay-clast aggregate（CCA; 岩片や鉱物片の周りを粘土質物質が同心円状に取り囲んだ組織）とみられる組織が確認された。CCAの産状や化学組成から、地震性の断層すべりを特徴づけるような物理的・化学的変化を見出すことができる可能性がある。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
原子力関連施設の耐震安全性評価や、地層処分の安全評価の際に必要となる断層の活動性評価は、一般的には断層を被覆する年代既知の地層の変位に基づいて実施されるが、そのような地層がない場合（例えば、地下坑道掘削中に出現した断層など）はこの手法を適用することが難しい。このような場合の断層の活動性評価手法として、断層運動に伴い生じる破壊や化学反応が有効な指標となり得る。補助事業期間内には活動性評価の指標として決定的な特徴を捉えることはできなかったものの、確認された複数パターンのCCAを今後詳細に調べることにより、新しい活動性評価手法構築の端緒となるような特徴を見出すことができる可能性がある。
|
