| 研究課題/領域番号 |
18K15139
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分49040:寄生虫学関連
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
加賀谷 渉 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 病院講師 (20782577)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | マラリア / 伝播 / 分子疫学 / ケニア / 集団投薬 / 伝播分子疫学 |
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| 研究成果の概要 |
集団投薬前後の疫学データを用いて現地の地域特性を加味した多変量解析を行い、ヒトの移動に伴った原虫の流入にかかわる危険因子を解析し、年齢、訪問前の出発地が寄与することを明らかにした。また、継続的な現地のマラリア疫学調査からは、2018年からホマベイ郡政府が実施していた室内残留型殺虫剤噴霧（IRS）の一定の効果と、その効果の低い持続性を示唆するデータを得た。IRSが費用、人的リソースを多分に必要とする対策法であることを考えると、IRSの持続可能性は低く、IRS中断後の伝播再興が非常に懸念されるということを示唆するデータである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
マラリアは世界三大感染症のひとつとして、その対策が求められている。近年、様々な対策ツールの展開により、世界的にマラリア感染者数の減少が認められ、マラリア撲滅の可能性も議論されるようになってきた。しかしながら地域ごとにこうした対策の効果には差があり、その結果、高度・中度・低度流行地域が混じりあう、不均一なマラリア流行が広がっている。こうした特徴的なマラリア流行の背景因子を理解することは、世界的なマラリア対策をさらに推進させるうえで有益である。また、感染症伝播のひとつのモデルとして、広く感染症対策にも貢献し得る。
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