インターネットを用いた胃癌術後補助化学療法中の症状報告システムの開発

• 研究課題/領域番号: 18K16353
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分55020:消化器外科学関連
• 研究機関: 京都大学
• 研究代表者: 錦織 達人 京都大学, 医学研究科, 助教 (50815933)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2023年度)
• 配分額: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円); 2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
• キーワード: 胃癌 / 患者報告アウトカム / ePRO / 術後補助化学療法 / IT

研究成果の概要

遠隔転移を有さない進行胃癌に対する本邦における標準治療は、根治的切除と1年間の術後補助化学療法である。本研究は、インターネットを用いて胃癌術後補助療法中の症状を患者自身が報告し、患者や医療者が適切に対応できるシステムを開発した。患者は8つの症状を自宅と外来受診時に5段階評価する。症状が軽度の場合はアドバイスが患者画面に自動的に表示され、重度の場合は医療者による対応が促される。医療者へメールが送られ、エビデンスに基づく望ましい対応方法が示される。受診時には患者と医療者が結果を共有する。本研究は、情報技術(IT)を活用し、患者中心の新たな時代の癌治療の文化と産業を開拓する礎になると考えらえる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

胃癌術後補助化学療法を受ける患者の4割前後が1年間の補助化学療法を完遂することができない。しかし、これまで、術後補助化学療法の有害事象を軽減できる有効な介入法は報告されていない。医療者は化学療法により生じた症状を、患者が感じる程度より軽症に評価していることが報告されており、下痢や口内炎などの症状を医療者が軽症の内に把握し、対処できていないことが、治療完遂割合低下の原因になっている可能性がある。症状モニタリングを行うことで早期に有害な症状を医療者と患者が共有し、共同して重篤化を予防することができ、生存率の延長に寄与する可能性がある。