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新規陰イオン交換輸送体に焦点を当てた分子医学的アプローチによる唾石症の病態解明

研究課題

研究課題/領域番号 18K17032
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分57020:病態系口腔科学関連
研究機関九州歯科大学

研究代表者

向坊 太郎  九州歯科大学, 歯学部, 助教 (50635117)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード唾石症 / シュウ酸カルシウム / Oxalate / シュウ酸 / 唾石 / SLC26A6 / 唾液腺 / Slc26a6 / 陰イオン交換体
研究成果の概要

本研究ではシュウ酸ナトリウムをマウスに経口投与し,唾液腺に発現するSLC26A6の機能と唾石形成の因果関係について調査した.12週齢FVB/Njマウスを2群に分け,シュウ酸ナトリウムの2週間の経口投与する群と,生理食塩水を同量経口投与する群(コントロール群)に対し,組織中のシュウ酸カルシウム結晶沈着を確認した.腎臓,顎下腺,舌下腺組織をPizzolato染色したところ,全ての組織でシュウ酸ナトリウム経口摂取群のみでシュウ酸カルシウム結晶の沈着が認められた.舌下腺においては腺房細胞の一部に現局して大型の結晶が偏在しており,Slc26a6が舌下腺組織唾石の形成に関与している可能性が示唆された.

研究成果の学術的意義や社会的意義

これまでの研究によりSLC26A6が生体内でシュウ酸の代謝に関わっており,SLC26A6の機能不全によりシュウ酸カルシウムが腎臓組織に沈着し,尿路結石の原因となる可能性が指摘されてきた.しかし,一方で同じくSLC26A6が高発現する唾液腺組織においてはその機能が不明であった.申請者は唾石症の原因がSLC26A6の機能と関連しているのではないかと仮説を立て,研究を行った.その結果,シュウ酸ナトリウムの過剰摂取が唾液腺組織中のシュウ酸カルシウム沈着に関わっている可能性が示唆されたことから,本研究成果によりこれまで不明であった唾石症発症のメカニズムの一端を示すことができた.

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2020 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Altered Rheological Properties of Saliva with Aging in Mouse Sublingual Gland2022

    • 著者名/発表者名
      Yamada M.、Masaki C.、Mukaibo T.、Munemasa T.、Nodai T.、Kondo Y.、Hosokawa R.
    • 雑誌名

      Journal of Dental Research

      巻: - 号: 8 ページ: 942-950

    • DOI

      10.1177/00220345221076071

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] MUC Gene Alteration of Salivary Gland in Response to Inflammation2020

    • 著者名/発表者名
      T. Mukaibo , M. Yamada , T. Nodai , T. Munemasa , A. Tamura , Y. Kondo , C. Masaki , R. Hosokawa
    • 学会等名
      2020 IADR/AADR/CADR GENERAL SESSION & EXHIBITION Washington D.C. USA
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 唾液腺における Slc26a6 チャネルの発現と機能2018

    • 著者名/発表者名
      向坊太郎,宗政翔,近藤祐介,正木千尋,細川隆司
    • 学会等名
      第8回補綴若手研究会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2023-01-30  

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