| 研究課題/領域番号 |
18K17369
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立国際医療研究センター |
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研究代表者 |
都築 慎也 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 国際感染症センター, 応用疫学研究室医長 (60634912)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | インフルエンザ / COVID-19 / 予防接種 / 費用対効果分析 / 疾病負荷 / 数理モデル / 接触行列 / インフルエンザ様疾患 / 予防接種政策 / 感染症疫学 |
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| 研究成果の概要 |
日本独自の医療体制を考慮したインフルエンザの疾病負荷について分析を行い、成果を原著論文として発表した(DOI:10.1186/s12889-019-6600-0, DOI:10.1186/s12889-020-08603-x)。第二年度に統合した成果を論文化し(DOI:10.1016/j.vaccine.2019.11.001)、日本でもインフルエンザの予防接種は小児を優先するとより費用対効果に優れることを示唆した。
COVID-19流行後に研究計画を変更し、COVID-19とインフルエンザのもたらす疾病負荷の差異を検討した(DOI:10.1017/S0950268821002569)。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
当初の研究計画の元、我が国における季節性インフルエンザの予防接種政策は高齢者よりも小児を優先対象とした方が費用対効果に優れる可能性が示唆された。これは現実の予防接種政策とは異なるものであり、今後予防接種政策の再検討において有益な知見と考えられる。
COVID-19の流行により我々の社会は一変し研究計画も変更を余儀なくされた。変更後の研究計画に従い季節性インフルエンザ・COVID-19それぞれのもたらす疾病負荷を明らかにし、COVID-19が現状の社会における重要課題であることが定量的に明らかになった。
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