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診療看護師が行う褥瘡部の処置スキルの維持に必要なセルフトレーニング教材の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K17467
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分58050:基礎看護学関連
研究機関東北文化学園大学

研究代表者

工藤 剛実  東北文化学園大学, 工学部, 教授 (90780362)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワード診療看護師 / 特定行為研修 / 褥瘡ケア / 褥瘡部の処置 / 褥瘡の処置 / 特定行為 / タスクトレーニング
研究成果の概要

本研究は、特定行為である「褥瘡又は慢性創傷の治療における血流のない壊死組織の除去」に焦点を当て、褥瘡組織以外を切開したときに疑似出血する機能を有する「褥瘡処置トレーニング用組織モデル“ EXSURG.”」と褥瘡部の処置を実践した視聴覚教材によるセルフトレーニングによって、「褥瘡ケア」のスキル獲得やスキル維持が図れるかを検証し、今後の「褥瘡ケア」の研修プログラムを体系化することを目的としている。
結果として、視覚教材を用いたセルフトレーニングによっても褥瘡ケアのスキル獲得やスキル維持か図れることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

2025年には、寝たきり状態の高齢者が230万人に達し、そのうち5~10人に1人の割合で褥瘡が生じるとされる。褥瘡を発症すると医療労働資源や医療経済を圧迫することが知られており、褥瘡を発症させないことに加えて褥瘡が発症した際には早期に「創傷ケア」を実施することが今後ますます重要となる。
本研究では、「褥瘡ケア」に焦点を当て「褥瘡部処置トレーニングモデル」の開発と、褥瘡部処置の視聴覚教材を制作し、セルフトレーニングによって受講者のスキル獲得やスキル維持が図れるかを検証した。
結果として、セルフトレーニングでも「褥瘡ケア」のスキル獲得やスキル維持が図れることが示唆された。

報告書

(7件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019

すべて 学会発表 (1件) 産業財産権 (4件)

  • [学会発表] 診療看護師による診療看護師のための褥瘡処置WorkShopの開催について2019

    • 著者名/発表者名
      石川奈津江、工藤剛実、渡邊隆夫 et al.
    • 学会等名
      第5回日本NP学会学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [産業財産権] 褥瘡処置トレーニング用組織モデル2019

    • 発明者名
      工藤剛実、柴田祐希、柴田幸彦
    • 権利者名
      工藤剛実、柴田祐希、柴田幸彦
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2019
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [産業財産権] 褥瘡処置トレーニング用組織モデル2019

    • 発明者名
      工藤剛実、柴田祐希、柴田幸彦
    • 権利者名
      工藤剛実、柴田祐希、柴田幸彦
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2019
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [産業財産権] 褥瘡処置トレーニング用組織モデル2019

    • 発明者名
      工藤剛実、柴田祐希、柴田幸彦
    • 権利者名
      工藤剛実、柴田祐希、柴田幸彦
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2019
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [産業財産権] 褥瘡処置トレーニング用組織モデル2019

    • 発明者名
      工藤剛実、柴田祐希、柴田幸彦
    • 権利者名
      工藤剛実、柴田祐希、柴田幸彦
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2019
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2025-01-30  

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