| 研究課題/領域番号 |
18K17507
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
古澤 亜矢子 日本福祉大学, 看護学部, 准教授 (20341977)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 児童虐待予防 / 子どもの行動問題 / 親のストレス / 養育期の親子支援 / 養育期の家族支援 / 児童虐待 / 少子化対策 / パートナーシップ / 育てにくさ / 援助要請 / マルトリートメント / 親のメンタルヘルス / 発達障害 / ADHD / ASD / 育児不安 / 親子相互交流方法 / 養育者支援 / 親子相互交流療法 |
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| 研究成果の概要 |
児童虐待予防に向けて、養育者が「育てにくさ」を感じながらも孤立してしまう養育者、既存の専門家支援機関等からのアドバイスが功を奏しない養育者の特性を明らかにするため、就学前の子の悩み（育てにくさ）を持ち専門家に相談した母親（226人）と専門家に相談しなかった母親（242人）について、子どもの行動問題（ECBI）、親のストレス（PSI-SF）, 母親の属性との関係から特徴を示した。専門家に相談した母親としなかった母親では、居住地域の人口、世帯収入、母親の仕事時間、学歴に大きな差があった。よって、地域ごとの支援は重要である。また、ECBIが、臨床域の子どもの母親は、親のストレスが高い傾向であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
就学前児のECBI得点が臨床域で高いものの専門家に相談しなかった母親は、家族にはよく相談をしているが、ストレスは高い傾向であった。専門家への相談の有無については、地域差、世帯収入、仕事の有無に影響を受けていた。母親のストレス軽減のためには、より良い家族のサポートは必要であるがそれだけではストレスは軽減できない可能性もあり、やはり、専門家によるサポートを早期に受けることが重要であった。また、専門家に相談をしようとする母親の援助要請行動の背景には、地域差があることが示され、今後の支援体制に向けての重要な仮説を提示できた。
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