がん化学療法を受ける外来通院患者の災害時の課題と対処に活用できるリソース

• 研究課題/領域番号: 18K17524
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分58060:臨床看護学関連
• 研究機関: 宮城大学
• 研究代表者: 菅原 よしえ 宮城大学, 看護学群, 教授 (60315570)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2023-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2022年度)
• 配分額: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円); 2020年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
• キーワード: がん患者 / がん化学療法 / 災害 / 外来化学療法 / がん看護 / がん

研究成果の概要

目的は、がん化学療法を受ける外来通院患者の災害時の課題と対処に活用できる地域のリソースを明らかにすることであった。
がん診療連携拠点病院の看護師と、セルフヘルプ・グループ代表者へのインタビューをもとに内容分析を行った。東日本大震災では、治療可能な医療機関の情報の収集と、情報を得る手段の確立が課題であった。しかし、セルフヘルプ・グループは、発災後に、会員の安否の確認、情報を得るつなぎ役として機能していた。COVID-19の影響においては、活動を中止していた。
以上のことより、がん患者会等のセルフヘルプ・グループは、がん患者の対処に活動できるリソースと考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

がん患者のセルフヘルプ・グループの活動は、①疾患・治療の知識や情報提供、②同じ経験を持つメンバーによる情緒的サポート、③療養生活の共有の他、災害時には安否確認や、医療を受けるための情報を得る等があった。がん患者にとって不可欠なリソースであるがん患者のセルフヘルプ・グループの活動がCOVID-19の影響により縮小し、存続の危機にある事も分かった。今後、がん患者にとって有用ながん患者のセルフヘルプ・グループの活動を維持し、活性化する支援が重要であると考えられた。