研究課題/領域番号 |
18K17559
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 熊本大学 |
研究代表者 |
秋月 百合 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (90349035)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | Fertility / Infertility / Education / Pre-conception care / Yogo teacher / Health physical teacher / Reproductive health / 高校生(若者) / 妊孕性教育 / 性教育 / リプロダクティブヘルス / プレコンセプションケア / ライフプラン / 高校生 / 養護教諭 / 保健体育科教諭 / 学校性教育 / 教育学部生 / ハンドブック / リプロダクティブヘルスライツ / 妊孕性 / 性に関する指導 / 不妊 / 保健科教育 / 学校教育 / 妊娠・出産・家族形成 / 高校 |
研究成果の概要 |
妊孕性教育の教員向けガイドを作成することを目的とした。高校養護教諭へのインタビュー及び保健体育科教諭と養護教諭への質問紙調査から、高校のカリキュラムや養護教諭の職務の中で、どのように妊孕性教育を実施できるかが明らかになった。これらの結果を受け教員向け妊孕性教育ガイド(Fertility Handbook)を作成し、その効果が示唆された。教員向け教材ツールの改善、高校生が学校内外で妊孕性教育を受けられる環境作りが今後の課題である。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は妊孕性教育をどう推進するかをねらいとしている。平成30年告示高校学習指導要領では、妊孕性に関する内容が含まれた。これを受け、教員調査の結果を踏まえて、学校での妊孕性教育に必要な教員向けガイド(Fertility Handbook)を作成したことは学術的にも社会的にも大変意義あることと考える。今後はより活用しやすい形態で提供していき、学校外でもteenagerが妊孕性に関する知識を習得できる機会を設けることに繋げていく。
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