研究課題/領域番号 |
18K17583
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 聖徳大学 (2021-2023) 人間総合科学大学 (2018-2020) |
研究代表者 |
大塚 寛子 聖徳大学, 看護学部, 准教授 (50381322)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 意思決定 / 意思疎通 / Decision Aid / Shared Decision Making / 子育て / 親 / 家族 / ワクチン / 保護者 / 夫婦 / 予防接種 / 意思決定支援 / 子ども |
研究実績の概要 |
子どもが予防接種を受けるかどうかは親の意思決定に委ねられており、親が接種についての情報を探す、医療機関に問い合わせるという行動を自ら起こさないと接種できないという特徴がある。 先進国の中で未接種・接種のタイミングが遅れることにより、予防できる疾患に感染した子どもの後遺症・死亡例が多く、改善が喫緊の課題である。その背景には親への情報提供・意思決定への支援体制の不備がある。予防接種制度が複雑化する中、親の意思決定を支援する効果的なシステムの構築が急がれる。 本研究の目的は、子どもの予防接種に関する親の意思決定支援策を構築することである。より短時間で効率的な意思決定支援に繋がるため、臨床への普及が見込まれ、社会への波及効果がある。予防接種に関する意思決定は喫緊の課題である。本研究の学術的独自性・創造性は、母親だけではなく父親の意見を反映させた意思決定支援策を構築することである。 意思決定支援ツール(Decision Aid)には一人用と二人用の2種類があり(Ottawa Hospital Research Institute, 2013)、保護者一人で意思決定する場合にも配慮し、2種類を作成する。その準備段階として、これまで国内外の文献レビューを行い、意思決定支援ツール(Decision Aid)の適応可能性を検討した。これらを踏まえ、意思決定支援ツール(Decision Aid)のパイロット版試作のため、意思決定支援ツールの収集(ホームページを活用したWeb版教材、冊子・DVD等)と精査を行った。 日本の特性を考慮した意思決定支援ツール(Decision Aid)の検討を行い、意思決定支援ツール(Decision Aid)のパイロット版作成、専門家との意見交換・精査、研究協力者からの意見を聴取している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当該領域では、新型コロナウイルス感染症の影響により、医療機関と研究参加者への研究協力依頼に配慮を要しており、進捗がやや遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
専門家団体、米国で看護師免許を取得し予防接種教育を行った経験のある看護師、感染症の専門家等との意見交換を行い、国内外の動向の把握に努め、適宜助言を得ながら研究を遂行する。
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