| 研究課題/領域番号 |
18K17650
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 西九州大学 (2020-2021)
国際医療福祉大学 (2018-2019) |
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研究代表者 |
齋藤 嘉宏 西九州大学, 看護学部, 講師 (90807413)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 在宅 / 認知症者 / 家族介護者 / 認知行動療法 / 電話 / 認知症 / うつ状態 / 認知症家族介護者 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では認知症家族介護者に対する電話を用いた認知行動療法プログラムを開発し、プログラムの有用性を検証することを目的とした。プログラムへの参加に同意が得られた認知症家族介護者11名を対象とし、プログラムの介入前、介入後、追跡調査にてデータ収集・分析を行い、介入前と介入後の比較においてうつ得点が有意に減少した（p<.05）。うつ状態の改善には自己効力感の下位項目である「行動の積極性」にはたらきかける必要性が示唆され、認知症介護者は、介護の継続には【快活動の継続】が重要であると気づき、【自己の客観視】を行うことで気分の安定に繋げていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
在宅認知症家族介護者への電話を用いた認知行動療法を行ったが、電話を用いた認知行動療法は脱落率が低く、介護での時間的制約を受ける中でも、受講しやすい有用な支援を検討することができたと言える。本研究にて、うつ状態の軽減における重要因子として明らかにされた自己効力感（行動の積極性）において、認知症に関する情報提供やリラクゼーション体験といったプログラムは自己効力感を向上させることが明らかになっていることからも、介護者の行動の積極性に働きかけるプログラムの構築が必要であることが示唆された。
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