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トレーニングにより筋力が向上するメカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 18K17837
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分59020:スポーツ科学関連
研究機関立命館大学

研究代表者

前大 純朗  立命館大学, 総合科学技術研究機構, 研究員 (60774586)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード筋力トレーニング / 中枢神経系 / 骨格筋 / 皮質脊髄路の可塑性 / レジスタンストレーニング / 筋線維 / 肥大 / 増殖 / 経頭蓋磁気刺激 / 運動誘発電位
研究成果の概要

トレーニングに伴う筋力の増加は、主に中枢神経系および骨格筋の適応に起因するが、これらの部位でどのような変化が生じているのかについては不明な点が多い。本研究では、長期的なトレーニングを実施している鍛錬者は、非鍛錬者と比較して、最大下での力発揮中における皮質脊髄路の興奮性は低い(伝達効率が高い)が、大脳運動野の活動領域には群間差がないことを報告した。また、鍛錬者は非鍛錬者よりも大きな骨格筋横断面積を有し、それは筋線維や筋原線維の大きさや数、および筋フィラメントの密度と関連することを示唆する結果を得た。

研究成果の学術的意義や社会的意義

トレーニングによる筋力の増加には、骨格筋の変化だけではなく、大脳運動野をはじめとする中枢神経系の機能的変化も寄与していると考えられてきた。本研究により、長期的なトレーニングを実施している鍛錬者は非鍛錬者と比較して、より多くの筋線維および筋原線維を有することや、最大下の力発揮中では皮質脊髄路の興奮性が低い(伝達効率が高い)ことが示唆された。本研究で用いた手法や得られた結果は、今後、より直接的な縦断的研究(トレーニング介入実験)や、最大筋力発揮中における測定を行ううえで重要な知見となるため、学術的意義は大きいと考えられる。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2021 その他

すべて 国際共同研究 (5件) 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [国際共同研究] Loughborough Unniversity/Imperial College London(英国)

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [国際共同研究] University of Maryland/University of California San Diego(米国)

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [国際共同研究] Loughborough University/Imperial College London/Queen Mary University of London(英国)

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [国際共同研究] Loughborough University(英国)

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [国際共同研究] University of California San Diego(米国)

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Corticospinal excitability and motor representation after long‐term resistance training2021

    • 著者名/発表者名
      Maeo Sumiaki、Balshaw Thomas G.、Lanza Marcel B.、Hannah Ricci、Folland Jonathan P.
    • 雑誌名

      European Journal of Neuroscience

      巻: - 号: 10 ページ: 3416-3432

    • DOI

      10.1111/ejn.15197

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著

URL: 

公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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