| 研究課題/領域番号 |
18K18221
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分64040:自然共生システム関連
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| 研究機関 | 地方独立行政法人北海道立総合研究機構 (2019-2021)
北海道大学 (2018) |
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研究代表者 |
石山 信雄 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 研究主任 (50780821)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 温暖化 / 河川 / 生物多様性 / 気候変動 / 地質 / 地球温暖化 / 河川生態系 / 生態系ネットワーク / 適応策 / 連続性 / 河川ネットワーク / 山地渓流 |
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| 研究成果の概要 |
地質（流域の火山岩率）と気候、およびそれらの相互作用が山地河川の夏季水温を形成する主要因であることを示した。現在と将来の好適な生息地間の連結性の保全・再生し、種・個体群の存続をサポートすることは重要な適応策の一つである。本研究成果は、より生物多様性保全に対する効果の高い河川ネットワーク管理を実現するには、気候変動下での冷水性種にとっての生息適地が高標高域だけでなく、地質と気候条件によってより複雑に流域内にパッチ上に形成され得ることを認識し、それら要因と堰堤分布を考慮しつつClimate Change Refugiaの特定とそれに基づく再生箇所の選定を行っていく必要があることを強調している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、温暖化下での冷水性種の生息適地の把握において、冷たい地下水の涵養量と関連する流域地質が重要であること、またその重要度が気候条件（降水量、気温）によって変化することを定量的に示した初めての研究である。日本の河川上流域には数十万基に及ぶ治山ダムがあるとされ、生息地の分断化を引き起こしてきた。しかし、老朽化や管理費の問題から維持できなくなるダムも今後増す可能性があり、こうした状況は、河川ネットワークの再生上は好機とも言える。本研究成果は、こうした今後の河川ネットワーク再生の際に、流域地質や気候を考慮して将来の生息適地を把握することで、より効果的な生物多用性保全が行えることを示している。
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