| 研究課題/領域番号 |
18K18651
|
|---|
| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 広島大学 |
|---|
研究代表者 |
村澤 昌崇 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (00284224)
|
|---|
| 研究分担者 |
安部 保海 大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, その他部局等, 特任上席リサーチアドミニストレーター (20531932)
渡邉 聡 広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授 (90344845)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2018年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
|
|---|
| キーワード | 高等教育 / 研究教育の両立 / 研究生産性 / 教育質保証 / 計量分析 / 教育・研究の両立 / 同時最適化 / 教育研究の両立 / 多目的同時最適化 / 最適解 / 因果推論 / エビデンス / 大学組織 / 教育研究の相乗効果 / 組織 / 最適化 |
|---|
| 研究成果の概要 |
教育の最適化は政府主導では条件の異なる大学を一律に評価する故に難しく、研究の最適化は論文数ゼロがむしろ学界の常態であること、論文生産のハードルが専門分野に応じて異なり且つ高いこと、財政は一層投入しないと研究生産が十分には得られないこと、研究教育の両立は専門分野や設置者に依存しつつトレードオフになりがちであることが示された。
さらに、因果推論の重要性が俄に重視される文脈を踏まえ、本研究課題で伝統的分析手法の検証を行った。その結果因果推論手法から見ると、社会科学の各分野で半ば慣習的なルールにより適用・解釈されてきた数量分析結果は、再考の余地がありともすると誤用乱用状態であることが明らかになった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の学術的意義・社会的意義は、高等教育機関の研究教育を同時に最適化する際に、現行の政府の政策ではむしろ不十分であることを明らかにし、政策検証を行い得た点である。政府が望むような研究の卓越化や教育の質を向上させるためには、現行の政策に反して、十分な財政支援を行わないと難しく、現行政策は常に矛盾をはらんだ政策を大学に押しつけていることになりかねないことが示されたことの意義は大きい。
加えて、こうした分析を行うためには、これまでの高等教育研究の伝統的・慣習的な分析方法では限界があり、因果推論等近年の計量分析を再考する議論に寄り添いながら、適切な手法の選択を探索した点にも学術的意義がある。
|
