| 研究課題/領域番号 |
18K18669
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
菊地 栄治 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (10211872)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2020年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 〈多元的生成モデル〉 / 〈一元的操作モデル〉 / 相互的主体変容 / 高校づくり / 対話的関係 / 多元的生成モデル / 一元的操作モデル / 他人事≒自分事 / 父権主義 / 持続可能性 / 臨床 |
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| 研究成果の概要 |
デフレ期の新自由主義教育改革によって高校づくりは、教員の多忙化、対話的関係の劣化、若手教員の学びの弱体化等の深刻な課題に直面している。生徒の学力面で最も切実な困難を抱える「第Ⅴ層」は、規律強化と授業改革を軸にしたエンパワメントによって一定の成果をもたらしてきた。他方、「第Ⅳ層」は対話的関係の劣化の影響を最も強く受けている。高校づくりは、各層ごとに異なる要因によって阻害／促進されている。本研究の子細なフィールドワークを通して、生徒の現実から始め多様な社会的課題と向き合い社会形成主体を育てる試みの重要性が確認されると同時に、教員相互の学び合いを支える〈多元的生成モデル〉の有効性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は〈一元的操作モデル〉にもとづく高校教育改革の限界を明らかにした上で、後期近代における高校づくりのオルタナティブの要諦のいくつかを明らかにした。まずは、縮小された財政支援を回復させることが多忙化等に苦しむ高校教育の現実を打開する条件になることを明確にした。その上で、それぞれの高校組織の取り組みの可能性のいくつかを提示することができ、単に現状批判にとどまらず、社会変革へとつながる〈多元的生成モデル〉の社会的意義を示唆することになった。加えて、これをさらに具体的な次元に落とし込んだ「他人事≒自分事」という概念は、対話的関係の試みから持続可能な高校づくりを創造する上での新たな視点を提示した。
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