| 研究課題/領域番号 |
18K18797
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分17:地球惑星科学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立研究開発法人海洋研究開発機構 |
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研究代表者 |
堀 高峰 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(地震津波予測研究開発センター), センター長 (00359176)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 沈み込み / 準拠楕円体 / 粘弾性 / 全球スケール / 粘弾性応答 / 長時間沈み込み / 長時間プレート沈み込み / 沈み込み現象 / 地質学的時間スケール |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、地質学的時間スケールでのプレート沈み込み現象を適切に計算できる手法を構築するとともに、その結果を地球物理学的時間スケールの計算での初期条件・境界条件に取り入れることを可能にすることである。固体地球を対象としたデジタルツインを構築する際の基礎となる考え方としてGNSSデータ解析で用いられる準拠楕円体そのもので地殻変動計算をすることとし、西南日本と東北日本を対象としてすべり応答関数計算を行うとともに、粘弾性構造を導入した。断層面沿いの応力評価については、長期的な沈み込みの計算をする上での今後の課題として、断層面のモデル化やモデル領域の端の扱い等の影響が見出された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的な意義として、GNSSデータ解析で用いられる準拠楕円体そのものをモデル化して地殻変動などを計算することを提案したことは、固体地球を対象としたデジタルツインを構築する際に、観測データと計算モデルに共通のフレームワークを用いるという意味で、基礎となる考え方として重要である。また、長期的な沈み込みのモデル化において、プレート境界断層でのすべり面における応力評価の困難さが改めて浮き彫りになった。
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