研究課題/領域番号 |
18K18918
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研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分25:社会システム工学、安全工学、防災工学およびその関連分野
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研究機関 | 新潟大学 |
研究代表者 |
松元 高峰 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 特任准教授 (20374209)
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研究分担者 |
河島 克久 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 教授 (40377205)
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研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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キーワード | 全層雪崩 / グライド / 積雪の性状変化 / 積雪底部 / 誘電式含水率計 / 電気伝導度 / 低灌木 / 倒伏過程 / 危険度指標 / 直前予測 |
研究成果の概要 |
本研究では、全層雪崩発生域周辺における積雪層の性状変化と雪崩発生との関係を明らかにすることを目的として、新潟県魚沼市大白川の急斜面上において各種の観測を実施した。2020/21年冬季には、積雪底部における誘電式含水率計の計測値が、グライドの開始から雪崩発生までに、減少・増加を繰り返してから急激に増加するといった特徴的な変化を示し、斜面下方の水流の電気伝導度も、雪崩発生数時間前から急上昇するという変化を示した。これらは雪崩発生の前兆である可能性があるが、一方で、斜面上の灌木の樹冠傾斜データから、初冬における気象条件の違いが、積雪グライドの進行や全層雪崩の発生に影響を及ぼすことも明らかとなった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
全層雪崩発生の直前予測を行なうには、これまではグライドメーターを設置して積雪グライド速度の連続的な計測をするのが唯一の方法とされてきた。本研究の成果からは、誘電式含水率計を用いた積雪最下層部のモニタリングや、斜面下方の水流の電気伝導度計測などを併用することで、より確実な全層雪崩発生の直前予測が可能となることが示唆される。また、斜面上の植生の倒伏状態が全層雪崩の発生に及ぼす影響が大きいという本研究の知見は、雪崩発生直前の時期だけでなく、初冬の気象条件をも注視することが、雪崩発生危険度を評価する上で必要になることを明らかにした。
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