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長鎖DNAのin vitroクローニングを可能にする高機能大腸菌宿主株の作成

研究課題

研究課題/領域番号 18K19193
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分38:農芸化学およびその関連分野
研究機関国立遺伝学研究所

研究代表者

仁木 宏典  国立遺伝学研究所, 遺伝形質研究系, 教授 (70208122)

研究期間 (年度) 2018-06-29 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2019年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワード形質転換体 / クローニング / オメガ因子 / RNAポリメラーゼ / iVEC / ゲノム / 遺伝子組換え / 形質転換 / DNA クローニング / 大腸菌宿主 / ゲノム合成
研究成果の概要

in vivoクローニング(iVEC)法では相同配列を持ったベクターDNAとクローン化DNAを大腸菌変異株に形質転換するだけで、目的の組換え体クローンが得られる。この技術は、簡便なシームレスクローニングである。in vivoクローニングの分子メカニズムの遺伝学的な解明を行い、さらに、この活性を向上させるため高形質転換効率の大腸菌株の開発を目指した。高形質転換効率に関連する遺伝子の探索では形質転換に関わる遺伝子を見出した。形質転換効率を向上させる変異の遺伝子の候補としてrpoZ遺伝子を見出し、この遺伝子によりその発現制御を受けている遺伝子群が形質転換に関与していることを明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

in vivoクローニング(iVEC)法の分子メカニズムの遺伝学的な解明を行った。in vivoクローニングの分子メカニズムには3’-5’エンドヌクレアーゼXthAが必須であった。XthAはDNAの3’末端から二本鎖DNAを一本鎖DNAが露出し、相同な一本鎖 DNA同士がアニーリングをさせる活性であることを明らかにした。これを元により高効率な方法への改善が期待され、形質転換の向上を同時に進めることでさらなる組換えDNA技術の発展が見込まれる。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Exonuclease III (XthA) Enforces In Vivo DNA Cloning of Escherichia coli To Create Cohesive Ends2018

    • 著者名/発表者名
      Nozaki Shingo、Niki Hironori
    • 雑誌名

      Journal of Bacteriology

      巻: 201 号: 5 ページ: 1-13

    • DOI

      10.1128/jb.00660-18

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Exonuclease III promotes in vivo DNA cloning of Escherichia coli due to production of cohesive ends2018

    • 著者名/発表者名
      Niki, Hironori
    • 学会等名
      DNA Transactions and Physical and Molecular Biology of Chromosomes Workshop 2018
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [産業財産権] インビボクローニング可能な細胞株をスクリーニングするための方法、インビボクローニング可能な細胞株の製造方法、細胞株、インビボクローニング方法、及びインビボクローニングを行うためのキット2018

    • 発明者名
      仁木宏典、野崎晋吾
    • 権利者名
      情報・システム研究機構
    • 産業財産権種類
      特許
    • 産業財産権番号
      2018-087164
    • 出願年月日
      2018
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-07-25   更新日: 2022-01-27  

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