| 研究課題/領域番号 |
18K19713
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 兵庫医科大学 |
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研究代表者 |
島 正之 兵庫医科大学, 医学部, 教授 (40226197)
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| 研究分担者 |
澤木 潤子 兵庫医科大学, 医学部, 助教 (60441268)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 大気汚染 / 微小粒子状物質 / 精神神経発達 / 知能 / 神経行動 / 居住環境 / 出生コホート研究 / 小児 / 精神神経系 / 発達 |
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| 研究成果の概要 |
胎児期及び出生後早期の大気汚染物質への曝露が小児の精神神経系の発達に与える影響を評価することを目的とした。出生コホート調査に参加している子ども247名を対象に、6歳の時に知能と神経行動発達に関する検査を行い、関連要因を調整した上で大気中及び屋内の微小粒子状物質(PM2.5)濃度との関連を検討した。
知能及び神経行動は性別や家庭の社会経済因子による差が認められ、これらの影響を調整すると、妊娠中及び出生後3歳までの大気中PM2.5への曝露と小児の精神神経発達との明確な関連は認められなかった。一方、対象児の居住家屋内のPM2.5濃度が高いと知能の低下が認められた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
諸外国では、これまでに妊娠中及び出生早期の微小粒子状物質(PM2.5)等の大気汚染物質への曝露が小児の精神神経発達に影響を与えることが報告されているが、本研究では明確な関連は示されなかった。わが国では大気中PM2.5濃度が改善していることや社会経済環境の違いにより、大気中PM2.5の影響が認められなかったのかもしれない。一方、家屋内のPM2.5濃度と知能低下との関連が認められたが、家屋内のPM2.5濃度は屋外濃度よりも高くなることがあり、居住環境を改善することの重要性が示唆された。
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