| 研究課題/領域番号 |
18K19717
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立がん研究センター |
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研究代表者 |
高橋 都 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 部長 (20322042)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2019年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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| キーワード | がん / サバイバーシップ / コミュニティ / 非営利団体 / 健康増進 / 情報収集 / 地域連携 / 社会実装 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、がんサバイバーシップ支援を地域で展開する際の、地域支援組織と研究者の連携に向けた課題を明らかにすることである。全国12か所の地域支援団体および1か所の医療機関の見学とヒアリングを実施した。支援団体の運営上の留意点として、①地域とのつながりを持つ、②活動賛同者を増やす、③利用者を増やすことが挙げられた。これらは相互に関連し、がん以外の健康問題も意識することや、地域の既存組織と共存すること、利用者の希望を重視することが重要であることが確認された。
研究者と支援団体の連携については、連携が支援団体の活動全体に資するものとなるよう、研究者が意識することの必要性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
がんサバイバーは今後一層の増加が見込まれ、その社会生活に資する支援介入プログラムの研究も増えると予想される。しかし、効果が実証されたプログラムであっても、治療的介入と直結せず保険収載もされていないプログラムを医療機関で提供することは、マンパワーや経営面からみて事実上困難である。本研究では、アカデミアが産出した支援プログラムを地域で展開する際の留意点及び、支援組織の運営自体への留意点を明らかにすることができた。今後のアカデミアと地域支援団体の連携に向けた基礎資料としての活用が期待される。
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