| 研究課題/領域番号 |
18KK0023
|
|---|
| 研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
中区分4:地理学、文化人類学、民俗学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 東北大学 |
|---|
研究代表者 |
大月 義徳 東北大学, 理学研究科, 助教 (00272013)
|
|---|
| 研究分担者 |
今野 明咲香 常葉大学, 社会環境学部, 講師 (30802623)
上田 元 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (10241514)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-10-09 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)
2021年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2020年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
|
|---|
| キーワード | 地形変化 / 土壌浸食（土壌侵食） / 自然環境資源 / 環境負荷 / ケニア / 土壌浸食 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、ケニア中央高地における半乾燥気候下で発現している土壌浸食の実相と浸食速度、そうした土地条件の劣化する地域における住民の農牧畜業による生計維持の現状と時代的な変容、および水や土地、植生を主体とする自然環境資源の利用や管理の実態を明らかにし、広義の沙漠化が進行している地域における環境資源利用の持続性を、分野横断的に分析評価することを目的としている。
当研究課題採択内定の2018年10月以降（Covid-19の影響による期間延長期をはさみ）、（旧リフトバレー州）ライキピア郡の調査対象地において、1) ガリー浸食地でのキネマティックGNSS測量を実施し、年間浸食量などを把握するための地形データを得た（2019年3月,2020年2月,2023年3月，9月,2024年3月）。また、2) 調査対象地を含むエリア一帯(約300 km^2)において過去30年の植物生産量変化と土壌浸食傾向を、衛星画像によるNDVI値算出により把握した。さらに3)気象観測地点を2019年9月設置（2023年3月再設置）し、2020年2月 に約半年分、2024年に約1年分の観測データを得た。また4)近年の土地荒廃に起因する先駆性植物 (Opuntia spp., Ipomoea spp. )の出現・分布拡大に関する植生史分析試料採取を実施するとともにリモートセンシング的手法の適用を試みた。 5)現地における主たる生業である牧畜の生計補填となっている地域内の採砂管理に関する基礎データ取得を進めた。他方、調査地域に隣接するエリアにて6) 斜面変動域の地形変化データの継続取得、7) および気象観測データの回収と観測機器の点検更新などを実施し、本研究課題での調査対象地域における自然環境因子の比較等の議論への準備を整えた。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
Covid-19により、2020年3月より3年間新たな現地データ取得が叶わなかったものの、2023年2-3月渡航において現地気象観測体制の立て直しを行い、（消失したデータを除き）新たな観測データ取得を再スタートさせ、その後は比較的順調に研究を進めている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2023年度末の調査再開により、上記および新たな諸データの蓄積を図るべく作業を継続していく予定である。その際、これまで得られた結果に基づき、引き続き現地調査および各種観測データの取得を行う。
具体的にはガリー浸食地・斜面変動域での地形測量データ、ケニア気象局データ、および現地気象観測体制の再整備とデータ取得、安定同位体分析や年代測定を含む土壌試料分析、植物珪酸体による植生史分析等から広域的長期的な自然環境変動データ、個別農牧民や協同組織、行政機関等へのインタビューにより、個別世帯の生計維持状況と土地利用に関する経年的推移、牧畜地域での放牧形態と植生資源増減に関わる認知状況、国内全般で活発化している採砂の管理と生計補填状況などを把握する。また、衛星画像解析からも植物生産量変化や土壌浸食状況等を明らかにし、これらを合わせて土地条件に関する情報、環境負荷の実態および環境資源利用の持続性を分析評価する。これらの知見を、土地荒廃への連動の有無等も含め、現地農牧民、地域行政・研究機関と共有を図りつつ、研究成果としてとりまとめる予定である。
|
