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空間反転対称性の無い超伝導における磁場誘起新秩序相の解明

研究課題

研究課題/領域番号 19014009
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関京都大学

研究代表者

藤本 聡  京都大学, 大学院・理学研究科, 准教授 (10263063)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
2008年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2007年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード超伝導 / 渦糸状態 / パリティ / 空間反転対称性 / 磁性 / 強相関電子系 / 重い電子系
研究概要

(1) 空間反転対称性の無い超伝導体においてトポロジカル相の実現が可能であることを理論的に示した。s+p波対状態において、p波対相関がs波対相関に比べて優勢である場合には、渦糸にマヨラナフェルミオン状態が現れ、また、系の境界にギャップレスのエッジ状態が現れることを示した。これらの結果は、この系が非自明なトポロジカル数で特徴づけられるトポロジカル相であることを意味している。実際、この系のChern数、Z2トポロジカル数を計算することによって、トポロジカル相が実現していることを示した。また、エッジ状態による無散逸伝導の可能性についても研究を行った。マヨラナ・フェルミオン・モードを有する渦糸は非アーベル統計と呼ばれる新しいタイプの量子統計に従うことが理論的に指摘されている。我々の系においてマヨラナ・モードを含む渦糸が非アーベル統計を示す条件についても調べ、現実的な条件下で可能であることを示した。
(2) 空間反転対称性の破れに起因するクーパー対のパリティ混合の機構を解明するため、微視的なモデル計算を行った。モデルとしてはp波対状態を実現する超伝導体Sr2RuO4のモデルにRashba型のスピン相互作用を付与した系を考えた。これはSr2RuO4の(001)界面における対状態を記述するモデルを考えることができる。微視的計算によって、この系ではd+p波対が実現し、スピン軌道相互作用がフェルミエネルギーに比べて非常に小さい現実的な場合であっても、スピン1重項対とスピン3重項対の強いパリティ混合が起こることが示された。パリティ混合したクーパー対の構造は引力の微視的な機構に強く依存することが明らかになった。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Topological Phases of Noncentrosymmetric Superconductors : Edge States, Majorana Fermions, and the Non-Abelian Statistics2009

    • 著者名/発表者名
      M. Sato and S. Fujimoto
    • 雑誌名

      Physical Review B 79

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Topological order and non-Abelian statistics in noncentrosymmetric s-wave superconductors2008

    • 著者名/発表者名
      S. Fujimoto
    • 雑誌名

      Physical Rerview B 77

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Theory of parity-violated weakly noncentrosymmetric superconductors2007

    • 著者名/発表者名
      S. Fujimoto
    • 雑誌名

      Physical Review B 76

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Fractional flux quanta at intrinsic metallic interfaces of noncentrosymmetric superconductors2008

    • 著者名/発表者名
      藤本 聡
    • 学会等名
      日本物理学会第63回年次大会
    • 発表場所
      近畿大学(大阪)
    • 年月日
      2008-03-25
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2018-03-28  

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