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希土類磁石材料物質におけるパノスコピック微構造制御と磁化反転挙動の相関の研究

研究課題

研究課題/領域番号 19018024
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関静岡理工科大学

研究代表者

小林 久理眞  静岡理工科大学, 理工学部, 教授 (40288402)

研究期間 (年度) 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2007年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード磁性 / 強相関電子系 / 金属物性 / ナノ材料 / 複合材料・物性
研究概要

現在、当該分野でもっとも注目されているNo-Fe-B系焼結磁石について、その磁化反転、すなわち、保磁力発現機構の基本にある、磁壁運動による磁化率を測定した。この磁化率は、パノススピック形態制御した同焼結磁石では、磁化反転核生成と反転領域の成長過程の本質的物性であるが、従来は、磁場印加によるエディカレント(渦電流)や、測定装置の応答性により、極めて測定の難しい物性とされ、敬遠されてきた。本グループでは、直流、及び交流磁化率測定装置の部品群に非磁性で、測定値に影響しない材質を選択し、測定上の磁化率に及ぼす装置からのノイズを最大限除去した。その結果、熱消磁状態における磁壁運動による磁化率の測定に成功し、現在、パノススピック形態制御した同焼結磁石の、結晶粒子径を微細化した試料群について測定を開始した。すでに、学会発表も始めたが、20年度には、一連のDyフリーNd-Fe-B系焼結磁石について、その磁化率と保磁力、及び、保磁力付近の状態における磁壁運動を磁化率として測定して、保磁力発現機構の解明につなげようとしている。さらに、Zn金属と反応したSm-Fe-N系磁石粒子についても、最近の研究から、Nd-Fe-B系焼結磁石における結晶粒界の析出相とZn/Sm-Fe-N相界面領域の保磁力に及ぼす類似効果も認められつつある。その点も継続して検討中であるので、20年度には、さらに深く理解できるように検討を継続する。

報告書

(1件)
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Measurements of Domain Structure Reformation Temperatures in Sintered Dy-free Nd_2Fe_14B Magnets2007

    • 著者名/発表者名
      Kurima Kobayashi et al.
    • 雑誌名

      J. Magn. Magn. Matr. 301

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Indirect Observation of Inner Domain Structure in Nd_2Fe_14B Sintered Magnets2007

    • 著者名/発表者名
      Kurima Kobayashi et al.
    • 雑誌名

      Journal of the Magnetics Society of Japan 31-5

      ページ: 393-397

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Nd-Fe-B系焼結磁石の反転核生成と保磁力2007

    • 著者名/発表者名
      小林久理眞, 他
    • 雑誌名

      マグネティックス研究会((社)電気学会)予稿集 MAG-07-15

      ページ: 31-36

    • NAID

      10018898325

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] DyフリーNd-Fe-B系焼結磁石の磁化及び減磁過程の解析2007

    • 著者名/発表者名
      小林久理眞(登壇者) 他
    • 学会等名
      マグネティックス研究会((社)電気学会)
    • 発表場所
      東京(日本電気計器検定所大会議室)
    • 年月日
      2007-12-06
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [図書] 永久磁石 -材料科学と応用-2007

    • 著者名/発表者名
      佐川眞人 編集
    • 総ページ数
      23
    • 出版者
      アグネ技術センター
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2018-03-28  

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